景気が良くない指標が続きました。
それに加えて石油は減産とのニュースも入っています。
景気敏感株は株安で反応しています。
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TOPニュース
景気悪化の指標が続く。
・ISM非製造業景気指数
50.3と予想に反して前回の51.9から悪化した。
サービス業の景気にも黄色信号がともったと解釈される。
・製造業新規受注
＋0.4%と、予想の+0.8%に届かず。
先行きの景気の悪さを示す。
・原油減産
サウジアラビアが7月から追加で日量100万バレルの減産を発表した。
OPECも2024年まで現在の原油生産目標を維持することで合意した。
これを受けて原油は一旦大幅に高くなった。
景気には悪い材料と見て株安の要因となった。
FOMCなどを来週に控え、薄商いとなった。
景気は想定より弱いようです。
原油は一旦上昇しましたが、景気の先行きの悪化によって元値近辺に戻ってしまいました。
サウジをはじめOPECは追加減産を考えるでしょうか。
今の価格では原油の採掘コストでなく、国家運営コストが賄えない国があります。
世界経済や戦争などのいざという時に助けてくれるなら多少の減産はやむをえないでしょう。
ただし今の米国と中東の関係を考えると大いに疑問です。
モルガン・スタンレーでは今年のS&P500のEPSは16％減少する見込みで、年末目標は3900とのことです。
株価の買い時は今年末頃かなと想像しています。
セクター別、個別株
景気悪化を見越す。
通信サービスセクター +0.7%
先日のアマゾンのモバイル参入で下落した銘柄が値を戻した。
資本財セクター -0.8%
景気悪化の指標を受けて下落
不動産、エネルギーの各セクターも同様に厳しかった。
半導体も厳しいようです。
全般的に景気悪化予測で地合いは良くないです。
ただし、指標も極端に悪化したわけではありません。
株価もまだ極端に下がる要素はありません。
長期投資として 原油の動向
景気悪化が見込まれる中で米国と産油国の中が良くありません。
これまで米国はサウジに安全保障を、見返りにサウジは石油の安定供給をすることで成り立ってきました。
この関係が変ったのは米国のエネルギー採掘量が大きく増えたことと、米国の力が弱くなり世界をカバーしきれなくなったためです。
結果として今後非産油国が割を食う可能性が高いです。
その経済競争力には注意したいです。
欧州は表面上は非石油でエネルギーをかなり賄えるとのことですが、実体はかなり疑問です。
まとめ
指標は景気悪化を示しています。
ただ様子見ムードもあります。
このままダラダラした様子で今週の市場はすすむでしょうか。
